キャピタルの債券運用 | Capital Group

キャピタル・グループの債券運用


 

債券運用の歴史と経験

株式運用で85年以上の運用実績を持つキャピタル・グループは、債券運用においても、複数のポートフォリオ・マネジャーによる独自の運用手法を適用し、40年以上に亘りサービスを提供しています。

特に、ハイイールド社債やエマージング債券運用においては、それら市場の黎明期である1988年と1994年にそれぞれ運用を開始し、様々な市場環境の変化に対し、投資家としての実経験を通じて運用ノウハウを蓄積して参りました。

 


 

1970年代

1973
債券投資を開始

1980年代

1982
米国外への債券投資を開始

1988
米国ハイイールド運用戦略開始

 

1990年代

1990
エマージング債券への投資を開始

1994
エマージング債券特化型運用開始

現地通貨建てエマージング債券への投資を開始

1998
グローバル投資適格債ファンド設定

1999
グローバル・ハイインカム債券ファンド設定

2000年代

2003
欧州投資適格債ファンド設定

2007
エマージング・インフレ連動債特化型運用開始

2012
エマージング社債特化型運用開始


 

債券運用資産残高

グループ全体で、2,336億米ドルの債券運用資産をお預かりしています。1 そのうち、エマージング債券運用は138億米ドルです。

  1. キャピタル・グループでは、株式については、世界中の機関投資家向けに資産運用サービスを提供する部門(弊社もこの部門に所属)と、米国の個人投資家向けに投資信託サービスを提供する 部門が、それぞれ独立して調査・運用を行っていますが、債券においては両部門が一体となって調査・運用を行っております。
  2. 米国非課税債券運用を含む

2015年12月末現在


 

強みとアプローチ

長期的視点に立ち、徹底したファンダメンタルズ調査を行い、債券部門だけでなく、マクロ経済や株式など異なる専門性を持つ運用プロフェッショナルも交えて徹底分析・議論し、投資判断の確信度を深めていきます。

徹底した調査

経験豊富なアナリストが世界各地で情報を収集

債券調査チームはマクロ・エコノミストや株式部門とも密接に協働

広範且つ詳細な地域別およびテーマ別に多様な投資アイデアを探究

異なる専門性の融合

異なる専門性や投資アプローチの融合により、あらゆる収益源泉を追求

ファンダメンタルズ調査と複層的なリスク管理を組み合わせることで、市場危機時の下げ幅を抑制

 

長期の視点

安定的な運用チーム体制

長期的に一貫して優れた運用の継続に注力

長期的視点に立つファンダメンタルズ調査

 


 

主な債券運用戦略

  • グローバル債券運用
  • エマージング債券運用 (米ドル建て)
  • エマージング債券運用 (現地通貨建て)
  • エマージング債券運用 (ブレンド)
  • グローバル・ハイインカム債券運用
  • 米国投資適格債券運用
  • 米国ハイ・イールド債券運用


投資一任契約にかかる留意事項

投資リスクについて
上記に記載されている運用手法は、国内外の株式及び債券などの値動きのある有価証券等に投資するものであり、組入有価証券等の価格の下落、組入有価証券の発行者の業績悪化や倒産、国内もしくは国際的な政治・経済情勢、市場の需給関係等の影響により、運用資産の価値が下落し、損失を被ることがあります。従いまして、投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、運用資産の価値の下落により損失を被り、投資元本を割り込む可能性があります。上記の運用手法における主要リスクには、有価証券等の価格変動リスク、為替変動リスク、金利変動リスク、信用状況の変動リスク、カントリーリスク、有価証券先物取引等のリスク等、グローバル運用における通常のリスクに加え、新興諸国市場投資に伴うリスク(政治・社会的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの高い変動、外国への送金規制、税制等)、低格付け債券のリスク(デフォルト、金利変動に対する価格変動等) 等があります。

ご負担いただく費用について
上記は弊社が投資顧問業務を通じて提供可能な運用手法を列挙したものであり、投資顧問契約の締結や特定の金融商品等の直接的な勧誘を目的とするものではありません。運用報酬及び費用等は、運用手法、契約の内容等により異なりますため、これらの費用等の計算方法及び総額等を予め示すことはできません。また、実際の運用においては、組入有価証券の売買委託手数料、保管費用、為替取引に関する費用、信託事務の処理に関する諸費用等がかかりますが、これらは運用状況や取引量に応じて変動するものであり、事前に具体的な料率や金額、上限または計算方法等を示すことができません。具体的なリスクや費用等の詳細につきましては、契約締結前交付書面に記載しておりますので、契約を締結される際には事前に契約締結前交付書面の内容をご確認ください。